今回の内容は前回に続き、決して実行される事はないが、
英語ができる子を作る有効だと思う提案をしてみる。

まず、前提として『英語ができる子を全体の3割にする』と言う目標は変えない。
『やる気が無い』や『最低限の学力が無い』ではやっても無駄だからである。

では何をするかと言うかというと、『英語学習3割負担』である。
これは医療費のように、個人負担3割、税金負担7割をイメージして頂きたい。
なぜこれを提言しているかと言うと、本人の能力とやる気があるにも関わらず、
英語に掛けられている費用が1万円前後では、能力向上に限界がある。
1教科あたり、もしくは一つの習い事の予算が1万円というのはよくあるケースである。

私は能力と才能、そして可能性がある生徒を見ているが、
英語学習に掛けられている金額が並なため、
最終的に並の子で終わっているケースを沢山見てきた。

残念ながら、うちの生徒で結果を出してくれている子と
可能性はあったが実らなかった子の差はどれだけお金を掛けたかである。
レッスン料3万数千円のうち、1万円は親が負担し残りを税金が負担してくれていたら、
確実に英語ができる子になっていたはずだ。

もちろん、税金で負担するにはある一定の条件を付ける必要がある。
税金で補填するのであれば、結果が伴う必要があるため、
国語と算数の偏差値が55程度以上の子だけを対照にするのが望ましい。
他で説明しているかと思うが、英語能力の向上は国語力と算数力が必要だからである。